「必ず来る！南海トラフ巨大地震」和歌山県を含む紀伊半島は、震源域に近く津波到達時間も短いため膨大な被害をもたらすことが懸念されています。この記事では、和歌山県に及ぼす影響と、対策について解説します。
南海トラフ巨大地震とは
20190531_nteq_leaflet.pdf (jma.go.jp)
和歌山県におけるリスク
- 人的被害
和歌山県では多くの死者が発生することが予想されているのが現状です。特に、沿岸では津波による被害が膨大になると考えられています。 - 津波
和歌山県は太平洋に面しているため、特に津波の影響が懸念されています。過去の地震の結果からも津波の被害は膨大であったため、避難の確保計画や避難場所の確保が必要になります。 - 土砂災害
豪雨と重なる場合や二次災害として、土砂災害のリスクが増大します。地盤の揺れで山間部や斜面での土砂崩れが発生するリスクが高まるので、注意が必要です。 - インフラへの影響
交通インフラ→道路・鉄道・港湾
ライフライン→電力・水道・ガス
そのため、被害後の救援物資・復旧作業が遅れる可能性が高まります。 - 社会的影響
人的被害や物的被害の規模によって大きく異なりますが、経済への影響は数兆円から数十兆円に達すると予想されています。
避難を余儀なくされ生活が一変する可能性があり、長期的な経済的打撃や心理的なストレスなどを 考慮する必要があります。
地震の影響範囲
南海トラフ地震が発生した場合震度7以上の強い揺れが及ぶと想定されるのは以下のとおりです。
静岡県、愛知県、三重県、大阪府、和歌山県、奈良県、高知県、香川県、愛媛県、福岡県、熊本県、大分県、宮崎県と想定されています。また、これらの沿岸部に、最大10メートルを超える大津波が襲来する可能性が非常に高くなります。
地域ごとのリスク
南海トラフが発生した場合、震源地域からの距離、地盤の硬さ、建物の構造などにより、異なります。政府や自治体では、過去の地震データや活断層の分析などを基礎に被害想定調査を行った結果、以下の地域が大きなリスクを受ける可能性が高いとされています。
- 震源域に近い地域
静岡県、三重県、和歌山県、徳島県、高知県などの沿岸部などが該当します。
震度や津波の影響を最も受けやすいと考えられます。 - 津波の影響を受けやすい地域
沿岸部だけでなく、湾奥部や入江など地形が複雑な地域は、津波の高さが増幅されやすいため、被害が大きくなる可能性が高まります。
該当する地域→東京湾・伊勢湾・大阪湾・紀伊半島・土佐湾などの沿岸部 - 弱い地域
海沿いの砂地・河川沿い・埋め立て地などは、地震の揺れによって地盤が液状化し、沈下や、道路が亀裂する可能性があります。 - 古い木造建築物が多い地域
古い木造構築物は、耐震改修がされていないものが多く地震の揺れに耐えられず倒壊する可能性が高くなります。特に、都市部の古い商店街や、地方の農村部などが該当すると考えられています。
災害対策と準備
南海トラフ地震の影響を受ける確率のある地域は、最低限以下の準備と対策が重要です。
- 避難経路の確認
- 家具転倒防止対策
- 必要な物資の備蓄
- 家族と連絡方法の確認
- 自治体の防災情報への注意
個人や家庭での対策
- 家具の転倒防止対策
・家具の前方や側面に金具を取り付けて、壁に固定する
・家具と壁の間に滑り止めマットを挟む
・重い家具は床に置かず、低い棚に置く - 避難経路の確認
・複数の避難経路を確保
・避難経路に家具や物が置かれていないかを確認
・夜間の避難でも安全に移動できるよう、照明を用意 - 必要な物資の備蓄
・食料3～7日分の米、パン、缶詰、レトルト食品
・水１人３リットルを目安に、ペットボトルの水、他
・医薬品常備薬、傷薬、消毒液他
・その他懐中電灯、ラジオ、予備電池、マスク、ウェットティッシュ他 - 家族との連絡方法の確認
・携帯電話
・災害用伝言サービス
・災害用伝言板
・待ち合わせ場所の指定
地域社会での取り組み
- 情報共有や連携
・防災協議会や防災会議の設置
・防災訓練の実施
・防災情報の共有プラットホームの構築
・関係機関問題の連絡体制の強化 - ハザードマップの作製や周知
災害が発生した場合に被害が想定される地域を示した地図です。現在住んでいる地域がどのような災害リスクがあるかを把握することが出来ます。
・ハザードマップの作製
・ハザードマップ説明会の開催
・ハザードマップの内容を分かりやすく説明した冊子の作製 - 避難場所の整備や確保
・避難場所の数を十分に確保する
・避難場所の安全性を確保する
・避難場所の物資備蓄 - 防災訓練の実施
・避難訓練
・救助訓練
・防災物資の配布訓練
・情報伝達訓練 - 他
・自主防災組織の結成・活動支援
・防災意識の向上
・防災インフラの整備
・企業の参画
・国際協力
まとめ
南海トラフ地震は和歌山県にとって大きな脅威ですが、私たち1人ひとりが向き合い個人・家庭・地域社会・行政・企業が役割を果たし、連携することで、被害を軽減することができます。日頃から防災意識を高め、適切な対策を取り組んでいくことが必要不可欠です。
この記事が皆様の防災意識を高めるきっかけになれば幸いです。
